優秀なデジタル人材を育成するためには

現在多くの企業が、事業成長および市場競争力の強化に向け、DX（デジタルトランスフォーメーション）の推進に力を入れています。

DXとは、「デジタル技術を活用して、既存のビジネスモデルに変革を起こすこと。また、その進化したIT技術を浸透させることで、人々の生活をより良いものへと変革させていく概念」を指しています。

DXの推進には、デジタル技術を自在に活用できるデジタル人材が不可欠ですが、企業はいかにして、デジタル人材を確保していくべきなのでしょうか。

本記事ではその問いに答えるべく、デジタル人材の特徴や具体的な育成のポイントなどにつき、順を追ってご紹介します。

デジタル人材とは一般的に、「最先端テクノロジーを扱うことができ、企業に新しい価値を提供できる人材」であると考えられています。単にAIやIoTといった最新技術を扱えるだけでなく、その技術を活用し、組織やシステムに変革をもたらすことが期待されているのです。

デジタル人材は、「最先端技術を新しい価値へと変換できる人材」と定義されることも多く、活躍の場は情報システム部門だけに留まらず、経営、マーケティングなど、社内のさまざまな部門に広がっています。

以下、3つの観点から解説します。

現在、DXを推進している企業は、どの程度なのかにつき、気になっている方も多いと思います。

下記は、1,984社（デジタルビジネス推進部門、ユーザー企業のIT部門、IT企業の人事部門）のDXへの取り組み状況をまとめた、独立行政法人情報処理推進機構のレポート「IT人材白書（2020）」からの抜粋です。

【DXへの取り組み状況】
・全社戦略に基づき、全社的にDXに取り組んでいる：12.0%
・全社戦略に基づき、一部の部門においてDXに取り組んでいる：15.3%
・部署ごとに独自、個別にDXに取り組んでいる：13.9%
・取り組んでいない：47.8%
・わからない：11.0%
・無回答：0.1%

あくまで参考値となりますが、レポート内容より、およそ40%以上の企業が、DXに関し、なんらかの取り組みを進めていることが読み取れます。

多くの企業がDXへの取り組みを推進しているため、必然的にデジタル人材が求められているのです。

出典：「Copyright IT人材白書（2020）IPA」

デジタル人材の確保に向け、高いITスキルを持つ自社社員を育成し、デジタル人材への成長を図ることも、現実的なソリューションの一つです。

ただし現在、ITリテラシー人材も市場で不足しています。前段で紹介した「IT人材白書（2020）」によると、DXに取り組むIT企業の69%が、先端技術エンジニアだけでなく、エンジニアやプログラマーも不足していると回答（※）しており、高まるDX推進の市場ニーズに、IT人材が圧倒的に不足している状況が読み取れます。

DXに関するデジタル技術の分析に精通した人材として、AIエンジニア・データサイエンティストがいます。

AI、IoTの活用が進む昨今、AIエンジニア・データサイエンティストの人材不足が顕著であることも、企業の危機感を煽り、デジタル人材の争奪戦に拍車をかける要因となっています。

出典：「Copyright IT人材白書（2020）IPA」

次に、混同されやすいデジタル人材とIT人材の違いについて、ご紹介します。

IT人材とは、IT技術を活用するための企画、推進、運用業務を担当できる人材のことで、一般的に情報システム部門で活躍する人材を指す場合が多いです。

一方デジタル人材は、前述の通り、最先端技術を新しい価値へと変換できる能力があると見なされていることから、情報システム部門に留まらず、さまざまな部門での活躍が期待されています。

デジタル人材は、IT人材よりも大きな役割が与えられるため、当然求められるスキルも多くなります。

具体的には、最新のAI技術やビッグデータ、クラウドなどを活用できる専門スキルに加え、デジタル技術を活用し、新たなビジネスモデルを企画、推進できるスキルも求められます。その点も、IT人材との大きな違いであるといえるでしょう。

以下にて、デジタル人材育成のポイントを解説します。

高い向上心を持つデジタル人材は、実務を通したスキルアップに意欲的です。そのため、スキルアップが見込める実務に携わる機会を、早いタイミングで提供することを、おすすめします。

また、実務を任せる際は、相応の権限を委ねるといいでしょう。責任感とモチベーションが増すことで、スキルアップのスピードが高まります。

当然ですが、実務と併せ、学びの多い研修機会の提供も不可欠です。

・社内研修
すでに社内に多くのデジタル人材が活躍している場合、OJTの実施が効果的です。デジタル人材がいない場合は、経営やデータアナリティクス、セキュリティなどに関し、高い専門スキルを持つ自社社員を講師として招き、社内研修の機会を定期的に設けましょう。

・外部研修
人材リソースが不足し、社内研修を用意できない場合、外部研修が代替施策となります。IT企業や大学が提供するハイレベルな講座の提供を通して、デジタル人材に必要な、高度な専門知識の習得をサポートしてください。

さまざまな部門での活躍が期待されるデジタル人材だからこそ、資格取得を奨励し、最先端のITスキルやデータ分析、プロジェクトマネジメントスキルの習得を支援する必要があります。

以下は、デジタル人材への成長に役立つ資格の一例です。

・ITストラテジスト試験
・データスペシャリスト試験
・プロジェクトマネージャ試験
・認定スクラムマスター
・ITコーディネータ
・統計士
・データ解析士
・統計検定

受験に関する必要は会社負担するなどし、社員の積極的なスキルアップを支援しましょう。

デジタル人材育成のポイントを紹介しましたが、デジタル人材の育成ノウハウがまだ自社にない、または十分に足りていない場合、今後の事業発展に大きな影響を及ぼす可能性があります。

そうした状況を未然に防ぐ有効施策として、デジタル人材の育成に精通した専門家の活用をおすすめします。

当社の「HiPro Biz」サービスには、デジタル人材の育成に関わったことのある経験豊富な専門家が、多数登録しています。

詳しい事例はこちら：https://biz.hipro-job.jp/casestudy/trendmicro/

専門家は必要な期間とタイミングで活用できるため、「デジタル人材を早急に育成したい」といったニーズにも、迅速にお応えすることが可能。

優秀なデジタル人材を確保したいとお考えの方は、ぜひ一度、ご相談ください。